【YouTube広告の効果を測る！？】ブランドリフト調査とは？(調査質問事例付)
YouTube広告を出稿した際に、皆さんはどんな効果測定を実施しておりますでしょうか？
当然、YouTube広告にも動画アクションキャンペーンでCVを獲得する、といった一般的なWEB広告の効果測定方法も存在しますが、認知拡大施策や比較検討層への態度変容といった場合、なかなか効果を測定するのは難しいかと存じます。
今回はそんなYouTube広告の認知拡大施策、態度変容施策の効果測定方法の1つであり、Googleが提供するブランドリフト調査について解説していきます。
この記事の目次
ブランドリフト調査の仕組みと連勝結果とは？
ブランドリフト調査の結果得られる検証結果はYouTube動画広告に接触したことで、意識・態度変容にどのような影響があったか、になります。
ブランドリフト調査の仕組みについて
そこで、ブランドリフト調査の場合Google側が「広告と接触した人」と「広告と接触していない人」の大きく2つにグループを分けることでYouTube動画広告の接触によりどのような変化があったのか、を調査することができます。
調査のやり方に関しては、調査開始前にあらかじめ「アンケート」を作成(ホワイトリスト)し、そのアンケートへの回答結果を、調査結果として集計する仕組みです。
文言だけですと、内容が分かりにくいため、図解を用いて解説すると下記のようになります。
当然のことながら、広告接触者の方が、調査した項目に関して効果が高ければ、YouTube広告が非常に効果的だった、という結論を編み出すことができる、という仕組みになります。
ブランドリフトで調査できる内容は？
ブランドリフト調査で、具体的に調査できる項目について解説していきます。
Googleが用意している項目としては下記の5つの指標がブランドリフト調査の対象です。
- 広告想起 (広告動画が記憶にあるか)
- 認知度 (認知度が向上したか)
- 比較検討意向 (競合より優位性を獲得できたか)
- 好意度 (商品の好感度／理解度は向上したか)
- 購入意向 (購入意向を獲得できたか)
それぞれの役割は下記の図解の通りとされています。
調査項目により広告の成果指標が異なるため、YouTube広告でブランドリフト調査を実施する際には、広告施策で「何を得るのか」の明確化することが必要になります。
ブランドリフト調査の質問文例について
では、具体的にブランドリフト調査の時にはどのような質問が望ましいのでしょうか？今回は各目的別の質問事例も合せてご紹介いたします。
| 測定項目 | 質問文例 |
|---|---|
| 広告想起 | この中で、最近オンライン動画広告でみた商品(サービス)はどれですか。 |
| 認知度 | 次の中から知っているサービスを全てお選びください。 |
| 比較検討 | 次の中から商品(サービス)を購入(導入)する場合どれを検討しますか。 |
| 好意度 | この中にあなたが好きだと思う商品はありますか。 |
| 購入意向 | 次のいずれかを購入する場合に第一候補になるものはどれですか。 |
ブランドリフト調査の場合は広告出稿する側が質問も用意するために、質問事項も用意する必要があるため、是非ご参考にしていただけますと幸いです。
また、選択式のアンケートになりますが、選択項目の中には自社のサービスと競合する企業も盛り込む必要がありますが、例えば自社が業界で6位程度であった場合、1～3位から1つ、4～5位は全て、追加で自社のように、自社と近しい企業を選ぶことで、ブランドリフト調査の結果はより有効になります。
逆に1位～3位などを入れてしまうと、自社が少ないな、という印象になってしまい、もっと購買意向を育てる必要がある、までは分析できますが、どの程度、何をすればよいか、がふわついてしまう可能性がありますので、この点はご留意いただければと存じます。
ブランドリフト調査を実施する最低出稿額は？
ここまで、ブランドリフト調査の仕組み・質問例を解説してきました。
ここからは、ブランドリフト調査を実施するための最低出稿広告費についてまとめます。
まず、ブランドリフト調査の調査費用ですが、こちらは無料となっています。
一方で、ブランドリフト調査を実施するための最低広告出稿額は設けられており、こちらは下記になります。
| 調査項目数 | 最低出稿額 | 日額最低予算 |
|---|---|---|
| 1つ | $15,000 | $1,500 |
| 2つ | $30,000 | $3,000 |
| 3つ | $60,000 | $6,000 |
ドル表記のため、分かりにくくなっておりますが、日本円での換算ですと165-200万円が最低出稿予算額と言われています。
また、調査項目とはブランドリフト調査の調査できる項目に準拠しており、最大3つまでこの項目から選択することができる、という事になります。
また、調査項目を増加させることで、多くのユーザーへ広告を届ける必要が出るため、質問数を増やすごとに最低出稿額も増加する、という形になります。
おわりに
今回は、YouTube広告の認知拡大施策の成果を可視化するには？という観点からGoogleが提供するブランドリフト調査について解説しました。
弊社でも、こちらのブランドリフト調査の実施実績がございますので、ご検討の際は是非ご相談いただければと思います。
最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。
