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【2022年版】最新のWEB広告費動向について

  • 2022.11.02
  • 2022.10.31

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2021年の日本の広告費に関しては、株式会社電通が2022年2月24日に「2021年 日本の広告費」として発表がありました。

広告費における、2021年の最大のトピックはついにマスコミ4媒体の広告費をインターネット広告費が上回った、という点です。

今回の記事は、上記の内容を踏まえつつ、インターネット広告費(WEB広告費)の上昇内容について解説していきます。

2021年の日本の広告費の動向は?

2021年の日本の広告費の総額は6兆7998億円となり、2020年の6兆1594億円から大きく回復しました。

2020年はコロナ禍の影響もあり、広告費が全体的に落ち込む形でしたが、大きく回復したといえる状態になり、コロナ前の2019年には及ばないものの、2018年の6兆5300億円は上回る結果となっております。

2021年の広告費が上向いた最大の要因としては、下半期に国内最大の催事である東京オリンピックが開催されたこと、そしてコロナ禍の消費控えの反動として、消費者の購買意欲が高まったことが考えられます。

図1_0222.png
「2021年 日本の広告費」より引用

この6兆7998億円の日本の広告費の内訳が下記になります。

マスコミ4媒体は新聞、ラジオ、雑誌、TVCMの4媒体を合算した数値になります。

プロモーションメディアは「屋外広告」「交通広告」「折込チラシ」などを含みます。

インターネット広告費には媒体掲載費の他に、WEBプロモーションに関わる制作費が含まれています。

マスコミ4媒体とインターネットの広告費が全体の約75%を占める構成になっており、今後ゆっくりとインターネット広告費が占める割合が増加する可能性も秘めています。

2021年のインターネット広告(WEB広告)費の動向は?

ついにマスコミ4媒体の合計広告費を上回る結果となったインターネット広告費ですが、その内訳はどうなっているのか、特に伸びている媒体、分野はどこなのかについて解説していきます。

まず、初めに広告の種類に関しては下記の通りです。

グラフ1.PNG
「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」より引用

全体的にインターネット広告費は成果報酬型広告を除き、いずれの項目でも伸びている状況が続いております。

特に、特筆すべき点は2021年に初めて、5,000億円の大台に動画広告が載ったことかと思います。

2021年のインターネット広告費のタイプ別に関しては、下記の通りとなり、運用型広告がインターネット広告の約85%占めており、主流であるといえる状況が続いています。

グラフ2.PNG
「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」より引用

運用型広告に関しては、現状インターネット広告費の前年比を上回る勢いで伸びているため、今後も伸びが期待できる広告手法であると考えられます。

一方で、予約型広告も伸長していることから、目立つという掲載面のメリット、安心感という点もインターネット広告に求められてきている状況になりつつあることが推定されます。

また、運用型広告の中でも特に伸びている広告手法が「ソーシャル広告」になります。

2021年は特にTik Tokの利用者急増などの背景も相まって、広告出稿額も下記のように激増しており、インターネット広告の運用型広告と言えば「検索連動型広告(リスティング広告)」という図式が一気に崩れる日の来るかも知れません。

グラフ6.PNG
「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」より引用

2021年に推測される、インターネット広告費の2022年はさらに伸長が予想されており、総額は2021年の2兆1571億円を上回る2兆4811億円が見込まれ、さらに大台に乗った動画広告はさらに伸長し、2022年には6000億円にのると推計されており、引き続き日本のインターネット広告費は伸びていくとされています。

【2022年10月追記】2022年の最新動向について

2022年の8月に株式会社CARTA COMMUNICATIONS(CCI)が発表した、「2022年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標について」にて、上記の予想を覆す可能性がある調査結果が報告されました。

それが、順調に伸長していくと考えられていたインターネット広告費が2021年の上期に関しては、横ばい、または減少しているとの調査結果です。

2022年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標について」より引用

順調に伸びてきていたインターネット広告費も、消費の冷え込み次第ではここ10年程度の目覚ましい伸びから、ゆっくる成熟期に向かっているのかも知れません。

おわりに

今回は日本の広告費の動向と、その中でも特に伸びているインターネット広告について、重点的に解説しました。

2021年の動向を踏まえると、今後のインターネット広告は「ソーシャル広告」と「動画広告」が主流になる日も近いかも知れません。

弊社では、ソーシャル広告では「Facebook広告」「Instagram広告」「LINE広告」「Tik Tok広告」「ピンタレスト広告」を取り扱っております。

また、動画広告の代名詞である「YouTube広告」はもちろんのこと、「TVer広告」に関してもご案内可能です。

WEB広告に関するご相談はお気軽にお問い合わせください。

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  • 2022.10.31

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